• はじめに
• 教育費に必要な金額シミュレーション
• 新NISAの基本をおさらい！教育費準備に最適な理由
• 【最新情報】ジュニアNISAは終了…でも2027年から「こどもNISA」がスタート！
• NISAで教育費を準備する3つのメリット
• 【積立額別】18年間の運用シミュレーション
  • ケース1：月2万円（年間24万円）を18年間
  • ケース2：月4万円（年間48万円）を18年間
  • ケース3：月6万円（年間72万円）を18年間
• 成長投資枠も教育費に活用できる！おすすめの投資信託2選
  • 選び方の目安
• 学資保険・預金・NISAを徹底比較！どれが正解？
• よくある質問（FAQ）
  • Q：教育費を全部NISAで準備しても大丈夫？
  • Q：相場が下がったら教育費が足りなくなるのでは？
  • Q：オルカンとS&P500、教育費ならどっちがいい？
• 我が家（ワタナベ家）のリアルな実践プランを公開！
• まとめ｜教育費は新NISAで効率的に準備しよう

はじめに

こんにちは、ワタナベです！

我が家には現在、2歳8ヶ月になる長女と、1歳1ヶ月になった次女がいます。毎日せわしなくも賑やかに過ごしていますが、ふと冷静になったときに頭をよぎるのが「教育費」のことです。

ワタナベ

「教育費って子ども1人につき1,000万円必要って本当…？」「今から準備しないとヤバい？」と、子どもたちの寝顔を見ながら不安になることがよくあります。

文部科学省の「子供の学習費調査（令和3年度）」などのデータによると、幼稚園から大学までにかかる教育費は公立ルートで約1,000万円、私立ルートなら約2,500万円以上にもなります。さらに塾や習い事の費用を加えると、3,000万円を超える家庭も珍しくありません。

これだけの金額を「銀行の貯金だけ」で用意するのは、今の時代かなりハードルが高いですよね…。

そんな中で子育て世代から熱い注目を集めているのが、2024年から始まった「新NISA」を使った教育費の準備です。

この記事では、新NISAの基本的な仕組みから、具体的な積立シミュレーション、学資保険との比較、そして我が家（ワタナベ家）のリアルな実践プランまでを分かりやすく完全解説します！同じように悩んでいるパパ・ママの参考になれば嬉しいです。

教育費に必要な金額シミュレーション

まずは現実を直視するために、文部科学省のデータをもとに進路別の教育費の目安をまとめました。

公立ルート＋国立大：合計 約1,000万円

私立ルート＋私立理系：合計 約2,500〜3,000万円

これが子ども1人あたりの目安です。我が家のように子どもが2人いれば、単純計算でこの2倍近い資金が必要になる可能性があります。

新NISAの基本をおさらい！教育費準備に最適な理由

「貯金だけでは厳しい…」というご家庭の強い味方になるのが新NISAです。まずは制度のポイントを簡単におさらいしておきましょう。（参考：金融庁「新しいNISA」公式ページ）

• 制度は恒久化（終了期限なし）：いつでも始められ、いつまでも非課税が続きます。
• 年間投資枠が大幅アップ：最大360万円（つみたて投資枠120万円＋成長投資枠240万円）まで投資可能。
• 生涯非課税枠は1,800万円：教育費だけでなく、老後資金まで十分にカバーできる枠です。
• 運用益はすべて非課税：通常なら利益に対して約20%かかる税金が、まるまる手元に残ります。

通常、投資で100万円の利益が出ても約20万円は税金で引かれてしまいますが、新NISAなら100万円がそのまま子どもの学費として使えます。親世代が長期で教育費を効率よく準備するには、これ以上ない最適な制度なんです。

【最新情報】ジュニアNISAは終了…でも2027年から「こどもNISA」がスタート！

教育費の投資と聞くと、「子ども専用のNISA口座があるんじゃないの？」と思う方もいるかもしれません。

ワタナベ

実は「ジュニアNISA」という制度があったのですが、残念ながら2023年末で終了してしまったんです。これから始める方は使えません。

そのため、現在は教育費を準備するなら「親名義のNISA口座」で積み立てるのが基本の形になります。

しかし、ここで朗報です！2027年1月から新たに18歳未満を対象とした「こどもNISA」がスタートすることが決定しています。これまでのジュニアNISAよりも引き出し制限が緩くなり（一定条件で12歳から引き出し可能など）、非常に使いやすくなる予定です。

「じゃあ2027年まで待つべき？」と思うかもしれませんが、投資は1日でも早く始めるのが鉄則です。今はまず親の新NISA枠を使って積立をスタートし、制度が始まったら「こどもNISA」も併用していくのが一番賢い戦略です。

NISAで教育費を準備する3つのメリット

1. 運用益が非課税になる：長期運用なら複利の効果も相まって、数百万円単位の差が生まれます。
2. 15年〜18年の長期積立にぴったり：子どもが生まれてから大学入学までには十分な時間があります。時間を味方につけることで、投資の元本割れリスクを下げることができます。
3. インフレに強い：物価が上がると現金の価値は下がりますが、株式などの資産は物価上昇に合わせて価値が上がりやすいため、資産の目減りを防げます。

【積立額別】18年間の運用シミュレーション

毎月いくら積み立てればいいのか、年利5％で18年間（0歳〜18歳）運用できたと仮定してシミュレーションしてみましょう。

ケース1：月2万円（年間24万円）を18年間

• 積立元本：432万円
• 運用益：約265万円
• 合計：約697万円

児童手当をそのまま積み立てるイメージです。これだけでも将来の大きな助けになります。

ケース2：月4万円（年間48万円）を18年間

• 積立元本：864万円
• 運用益：約530万円
• 合計：約1,394万円

児童手当に家計から少し現金を足すパターン。公立ルート＋国立大の費用を一人分なら十分カバー可能で、我が家もこの金額で設定しています。

ケース3：月6万円（年間72万円）を18年間

• 積立元本：1,296万円
• 運用益：約795万円
• 合計：約2,091万円

一部私立への進学や、大学受験のための塾代・予備校代も含めて、かなり安心できる水準になります。

成長投資枠も教育費に活用できる！おすすめの投資信託2選

新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」がありますが、「成長投資枠＝個別株などのリスキーな投資」という誤解がよくあります。実際は、成長投資枠でもオルカンやS&P500などの手堅いインデックスファンドを買うことができます。

大事なのは「どの枠を使うか」ではなく、「教育費専用として手堅い投資対象を決め切ること」です。個別株やテーマ株は避け、以下のどちらかを選ぶのが王道です。

選び方の目安

安心感と究極の分散を重視 → オルカン

アメリカの成長を信じてリターン重視 → S&P500

学資保険・預金・NISAを徹底比較！どれが正解？

「昔からある学資保険じゃダメなの？」と悩む方も多いと思います。それぞれのメリット・デメリットを整理しました。

【結論】教育費は「NISA＋預金」のハイブリッド型が現実的！

教育費は「絶対に必要な時期が決まっているお金」です。そのため、全額をNISAなどの投資に回すのはリスクが高すぎます。「直近3〜5年で使うお金（幼稚園・小学校の費用など）」は安全な銀行預金で確保し、「10年以上先の大学費用」を新NISAで大きく育てる、という使い分けが最強の組み合わせです。

よくある質問（FAQ）

Q：教育費を全部NISAで準備しても大丈夫？

A：全額はリスクが高いです。必要時期が決まっているお金なので、一部は現金や預金で確保し、下落リスクに備えましょう。

Q：相場が下がったら教育費が足りなくなるのでは？

A：大学入学の直前（例えば高校1〜2年生の頃）に株価が暴落すると焦ってしまいます。そうならないよう、必要になる数年前から運用益が出ている分を少しずつ現金化（預金に移動）して、リスクを抑える「出口戦略」が鉄則です。

Q：オルカンとS&P500、教育費ならどっちがいい？

A：どちらも優秀ですが、教育費という「絶対に減らしたくない資金」の性質を考えると、より世界中に分散が効いている「オルカン」が無難で安心感が高いと個人的には考えています。

我が家（ワタナベ家）のリアルな実践プランを公開！

最後に、我が家では実際にどうやって教育費を運用しているのかを公開します。2027年のこどもNISA開始までは、親名義の口座を使って準備を進めています。

• 利用している証券口座：楽天証券（親名義の新NISA口座）
• 投資している商品：eMAXIS Slim 全世界株式（オルカン）
• 毎月の積立金額：合計4万円／月（つみたて投資枠2万＋成長投資枠2万）
• 資金の出どころ：児童手当を全額投資に回し、足りない分を家計からプラス

ワタナベ

大切な娘たちの教育費だからこそ、極力リスクを減らして最大限の分散を効かせるために「オルカン」一本に絞りました。普段から楽天ユーザーなので、楽天証券のクレカ積立でポイントも貯めています！

このまま18年間ほったらかしで積み立てれば、年利5%想定で約1,394万円になる計算です。もちろんこれだけでは娘2人分の大学費用としては少し足りない可能性もあるため、日々の「銀行預金」と組み合わせながら、柔軟に対応していくつもりです。

まとめ｜教育費は新NISAで効率的に準備しよう

今回の記事のポイントをまとめます。

• 教育費は幼稚園から大学までで1,000万〜2,500万円以上必要になる。
• 新NISAは運用益がずっと非課税になるため、効率的に資産形成できる。
• 2027年からは使いやすくなる「こどもNISA」もスタート予定！
• 教育費に向いている投資商品はリスクを分散できる「オルカン」や「S&P500」。
• すべてを投資に回さず、預金と組み合わせてリスク分散する（ハイブリッド型）のが正解。
• ワタナベ家では楽天証券で「オルカン」に月4万円を積立中。

教育費の準備は「子どもに与える最大のプレゼント」だと思っています。早めに準備を始めることで、将来子どもが進路を選ぶ際の選択肢を狭めずに済みますよね。

まずは親名義の新NISA口座を活用して、少額からでも「教育費ファンド」をスタートさせてみましょう！

投稿 子どもの教育費をNISAで準備する方法｜新NISAで賢く備える完全ガイド は 暮らすログ に最初に表示されました。