こんにちは、2歳と0歳の娘を育てるパパ、ワタナベです。

最近SNSを見ていると「子どもは贅沢品だ」なんて言葉を見かけるようになりました。

確かに、出産費用・保育料・大学費用といった“ゼロが多い数字”を目にすると、これからお金が足りるのか不安になるのも無理はありません。

でも実際は、それらを「合計額(1000万円超など)」で見るから遠く感じるだけなんです。
教育資金は“月いくらかかるか”で分解して考えると、ずっと現実的に見えてきます。

この記事では、以下の内容をまとめました。

  • 出産期〜大学卒業までにかかる教育費をすべて「月換算」
  • 我が家(2歳&0歳姉妹)のリアルな支出実例
  • 無理なく教育資金を準備する3つの方法

この記事を読み終える頃には、漠然とした不安が消え、教育費の「全体像」がはっきり見えてくるはずです。
同じように「将来のお金が心配」と悩んでいるパパママの参考になれば嬉しいです。

出産期(妊娠〜出産)|平均55〜60万円、我が家は65万円

「出産費用=50万円前後」といわれることが多いですが、実際はもっと細かく分かれます。
我が家の次女(R7年生まれ)の時の実例と比較してみましょう。

項目 全国平均 我が家の実例
妊婦健診 約5万円
(補助券利用後の実費)
約1万円
(母子手帳発行前の自費分など)
出産費用 約45万円 約5万円
(一時金50万円超過分+個室代)
ベビー用品 約10万円 約12万円
(チャイルドシート+消耗品等)
合計 約55〜60万円 約65万円前後

💬 ワタナベ家メモ
出産育児一時金(50万円)で大部分はカバーできましたが、妻の希望で個室を選んだり、安全面を考えてチャイルドシートを良いものにしたりと、実費で5〜10万円ほどは用意しておく必要がありました。

0〜2歳(乳幼児期)|「細かい出費」が積み重なる時期

おむつ、ミルク、衣類、ケア用品…。
この時期はドカンと大きな出費はありませんが、小さな出費が毎月積み重なって、月2〜3万円ほどになります。

項目 月額平均 我が家の実例
(自宅保育・次女0歳時)
保育料 0〜3万円 0円
(妻が在宅育児中)
おむつ・おしり拭き 8,000〜12,000円 約6,000〜9,000円
(パンパース愛用)
ミルク・離乳食 5,000〜8,000円 約5,000〜8,000円
(混合栄養+離乳食)
医療費 0〜2,000円 0円
(自治体の助成制度)
衣類・日用品 4,000〜8,000円 約3,000〜5,000円
(西松屋+UNIQLO)
月合計 約2〜3.5万円 約1.5〜2万円

この時期のポイント

我が家の地域ではありがたいことに「自宅保育補助金(月2万円)」のような制度がありますが、これは自治体によって全く違います。
「家庭保育給付金」や「在宅育児支援金」など、お住まいの地域に独自の制度がないか必ずチェックしておきましょう。

👕 節約のコツ:親のスタンスを決める

  • 西松屋・バースデイ・ユニクロで“まとめ買い+セール狙い”
  • 抵抗がなければお下がりや中古品も積極的に活用

お金をかけるより、“親がどれだけ関わるか”の方が、よほど子どもの笑顔につながる時期だと感じています。

ワタナベ
ワタナベ
次女はあまりにも長女のお下がりばかりで申し訳ないので、最近ロンパースとアウターを新調しました(笑)。

3〜5歳(幼稚園・保育園期)|“無償化”でも実費は必要

3歳からはいよいよ「幼児教育・保育の無償化」が始まります。
「これで保育料がタダになる!」と思いきや、給食費・教材費・園バス代などは自己負担として残ります。

項目 公立園・保育園 私立幼稚園
保育料 無償
(上限2.57万円)
無償
(上限2.57万円)
給食費 約5,000〜7,000円 約5,000〜8,000円
教材・行事費 約2,000〜3,000円 約3,000〜5,000円
バス代 〜3,000円 約3,000〜5,000円
月合計目安 約1〜2万円 約1.5〜2.5万円

ここに習いごと(スイミングやピアノなど)を始める家庭も多く、月5,000〜15,000円ほど上乗せになる傾向があります。

ワタナベ
ワタナベ
初年度は“まとまった出費”が発生します。入園時は、制服・スモック・バッグ・お弁当グッズなどで、一時的に2〜3万円(私立なら5万円以上)の出費があるのが一般的です。

小・中・高・大の教育費シミュレーション

ここからは、公立と私立で大きく差が開いてくる時期です。
文部科学省の学習費調査などを参考に、月額ベースで試算しました。

小学校(6年間)

項目 公立 私立
学校納付金・給食費 約1.2万円 約4.5万円
習いごと・塾代 約1〜2万円 約2〜3万円
合計(月平均) 約2.5〜3.5万円 約7〜8万円

公立の場合、授業料は無料ですが、習いごと費がメインの負担になります。
また、共働き世帯(我が家もそうです)では、放課後クラブや民間学童の費用(月1〜5万円)も考慮する必要があります。

中学校(3年間)

項目 公立 私立
授業料・納付金 約1.5万円 約3.5万円
塾代・部活動費 約2.5〜4.5万円 約4.5〜6.5万円
合計(月平均) 約4〜6万円 約8〜10万円

高校受験に向けた塾代が急増する時期です。部活の遠征費なども加わり、支出のギアが一段上がります。

高校(3年間)

項目 公立 私立
授業料・諸経費 約2.5万円 約4万円
塾・予備校・通学費 約2.5〜4.5万円 約4〜6万円
合計(月平均) 約5〜7万円 約8〜10万円

高校は「スマホ代・交通費・塾代」がトリプルで上がる、教育費の第2の山場です。

大学(4年間)

いよいよラストスパート。ここは「桁」が変わります。

区分 国公立
(自宅外)
私立文系
(自宅外)
授業料・施設費 約5.5万円 約9万円
生活費(家賃・食費等) 約7〜9万円 約8〜10万円
合計(月平均) 約13〜15万円 約17〜20万円

一人暮らしをする場合、仕送りを含めると月15〜20万円の出費になります。
初年度納入金も含めると「大学入学時に現金で300万円は用意しておきたい」と言われる理由がここにあります。

まとめ|教育資金の“3本柱”で備えよう

こうして月額で見ると、教育費の波が見えてきます。

  • 貯めどき: 0歳〜小学生(月2〜3万円の負担で済む時期)
  • 使いどき: 中学生以降(月5万円〜20万円へ上昇)

この波を乗りこなすために、我が家では以下の「3本柱」で対策しています。

1. 児童手当は「ないもの」として全額投資

児童手当(第3子以降の増額も含め)を全て貯めると、1人あたり約200万円近くになります。
これを生活費に使わず、親のNISA枠で運用に回しています。

2. 小学生時代にブーストをかける

教育費が比較的軽い小学生のうちに、ボーナスなどを崩さず教育用口座へ。
「年間20万円×6年=120万円」貯めるだけで、大学費用の大きな足しになります。

3. 「仕組み」に頼る

意志の力で貯金するのは難しいので、給料が入ったら自動で積み立てられる仕組みを作りました。

子どもは決して“贅沢品”ではありません。
ただ、将来に向けて“計画的に備える必要がある存在”です。

「具体的にどうやって教育資金を運用すべき?」と迷っている方は、以下の記事で我が家のNISA戦略や証券口座の選び方を公開しているので、ぜひチェックしてみてください。

【関連記事】子どもの教育費をNISAで準備する方法|新NISAで賢く備える完全ガイド
【関連記事】教育費のための証券口座どれがいい?ネット証券3社比較と筆者の実例紹介

毎月の出費を見直して、少しずつ「未来への投資」を積み上げていきましょう。
その積み重ねこそが、親としての安心と、子どもの自由な選択肢につながります。