教育費の証券口座はSBIと楽天どっち？2027年こどもNISAとパパの実例
はじめに
こんにちは、ワタナベです！
我が家には現在、2歳8ヶ月になる長女と、1歳1ヶ月になったばかりの次女がいます。毎日せわしなくも賑やかに過ごしていますが、子どもたちの将来を考えるとき、どうしても頭をよぎるのが「教育費」の文字です。
同じように「今の貯金ペースで大丈夫？」「効率よく教育費を準備する方法はないの？」と悩んでいる親御さんはとても多いのではないでしょうか？
最近では、長期のインデックス投資を活用して賢く教育費を準備する家庭が急増しています。さらに2027年からは待望の「こどもNISA」がスタートすることも決定し、今まさに子育て世代の資産運用は大きな転換期を迎えています。
そこで本記事では、2027年開始の「こどもNISA」の最新情報と、教育費の準備に最適なネット証券の「2大巨頭（SBI証券・楽天証券）」を徹底比較！さらに、僕が娘たちのために極力リスクを減らして運用している口座と投資内容も包み隠さず紹介します。
この記事が、子どもの未来のために悩むパパ・ママの参考になれば嬉しいです！
教育費はいくら必要？進路別のリアルな目安データ
まずは現実を直視するところから始めましょう。文部科学省が公表している「子供の学習費調査（令和3年度）」および日本政策金融公庫の「教育費負担の実態調査」などの公的データをもとに、幼稚園から大学卒業までにかかる教育費の目安を一覧表にまとめました。
| 学校区分 | 公立（すべて通った場合） | 私立（すべて通った場合） |
|---|---|---|
| 幼稚園（3年間） | 約47万円 | 約92万円 |
| 小学校（6年間） | 約211万円 | 約1,001万円 |
| 中学校（3年間） | 約161万円 | 約431万円 |
| 高校（3年間） | 約154万円 | 約316万円 |
| 大学（4年間・文系） | 約250万円（国立） | 約400万〜500万円 |
| 大学（4年間・理系） | 約250万円（国立） | 約550万〜800万円 |
すべて公立のルートを選んだとしても、15年間＋大学4年間で合計約1,000万円近くのまとまった資金が必要になります。もし小学校や中学校から私立を選択したり、大学で一人暮らしを始めたりすれば、2,000万円以上の負担になるケースも決して珍しくありません。
なぜ教育費の準備に「証券口座（投資）」が必要なのか？
「投資は損をするのが怖いから、やっぱり銀行預金が一番安全では？」と思う方もいるかもしれません。しかし、現在の日本のメガバンクの普通預金金利は年0.02%〜0.1%程度。仮に100万円を1年間預けても、もらえる利息は数百円程度です。
一方で、非課税制度（NISA）を活用し、世界中の株などに分散投資するインデックス投資を行えば、過去の歴史データ上、年利3〜5%程度のリターンを狙うことが十分に可能です。子どもが生まれてから大学に入学するまでは「15年〜18年」という非常に長い期間があります。この“長期の猶予”があるからこそ、投資でお金が雪だるま式に増える「複利効果」を最大限に活かせるのです。
【超朗報】2027年から新制度「こどもNISA」がスタート！
教育費の投資と聞くと、「子ども名義のジュニアNISAが2023年で終わっちゃったから、どうしよう…」と悩んでいる方もいるかもしれません。しかし、ガッカリする必要はありません！
実は、2027年1月から新たに18歳未満を対象とした「こどもNISA」がスタートすることが決定しています。
2027年開始「こどもNISA」の主な特徴
- 対象年齢：0歳〜17歳
- 年間投資枠：最大60万円（非課税保有限度額はトータル600万円まで）
- 対象商品：大人の「つみたて投資枠」と同じ低コストの投資信託（もちろんオルカンも対象です！）
- 非課税期間：無期限
- 引き出し制限の緩和：一定条件を満たせば12歳（小学校卒業）から引き出し可能に
かつてのジュニアNISAのような「18歳まで原則引き出せない」という厳しい縛りが緩和され、教育費の準備として非常に使い勝手の良い制度に生まれ変わります。
「じゃあ、こどもNISAが始まる2027年まで投資は待った方がいいの？」と思うかもしれませんが、それはもったいないです。投資は1日でも早く始めるのが鉄則。我が家では、現在は親名義の「新NISA」を活用して毎月積み立てながら、来年のこどもNISAスタートに向けて準備を進めているという状態です。これから始めるパパ・ママも、まずは親の口座でスタートし、制度が始まったら子どもの口座を開設して併用していくのが現在の最適解と言えます。
迷ったらこの2択！教育費向けネット証券「SBI」と「楽天」を徹底比較
投資を始めるには、まず証券口座を開設する必要があります。手数料が圧倒的に安く、スマホから簡単に管理できる「ネット証券」から選ぶのが鉄則です。
とはいえ、証券会社はたくさんあって迷ってしまいますよね。結論から言うと、教育費の準備であれば「SBI証券」か「楽天証券」の2大巨頭のどちらかを選んでおけば間違いありません。
| 比較項目 | SBI証券 | 楽天証券 |
|---|---|---|
| 口座開設数 | 国内No.1 | 国内No.2 |
| クレカ積立還元 | 最大5.0%（三井住友カード等） | 0.5%〜1.0%（楽天カード） |
| 貯まるポイント | Vポイント、Ponta、PayPayなど選べる | 楽天ポイント |
| アプリの使いやすさ | ◯（機能が豊富） | ◎（初心者にも直感的） |
① SBI証券：圧倒的な実績とポイント還元率で選びたいパパへ
業界最大手のSBI証券は、口座数・商品ラインナップともに文句なしのナンバーワンです。最大の魅力は、三井住友カードを使った「クレカ積立」のポイント還元率の高さと、貯めるポイント（VポイントやPontaポイントなど）を自由に選べる柔軟性です。
将来的にこどもNISA口座を開設する際にも、親がSBI証券を持っていれば手続きが非常にスムーズに進みます。普段から三井住友カードやVポイントをよく使っているご家庭にぴったりです。
② 楽天証券：スマホでの使いやすさと楽天ポイントを重視したいパパへ
楽天証券の最大のメリットは、管理画面やスマホアプリの「圧倒的な使いやすさ」です。投資初心者の方でも迷わずに注文や資産状況の確認ができます。
普段から楽天市場や楽天カードを使っている家庭であれば、貯まったポイントをそのまま投資信託の購入に充てられる（ポイント投資）ため、家計の負担を減らしながら教育費を増やすことができます。楽天経済圏を活用しているご家庭なら、こちらが使いやすいでしょう。
【積立額別】18年間の運用シミュレーション
実際に、毎月いくら積み立てると18年後（子どもが高校を卒業し、大学に入学するタイミング）にどのくらいの差になるのかを試算しました。
※条件：積立期間18年、銀行預金の金利：年0.02%、投資リターン：年5.0%（想定値）
| 毎月の積立額 | 銀行預金（元本＋ほぼゼロの利息） | インデックス投資（年5%） | 生まれる差額（運用益） |
|---|---|---|---|
| 月2万円（児童手当＋α） | 約432万円 | 約697万円 | 約265万円のプラス！ |
| 月4万円（しっかり準備） | 約864万円 | 約1,394万円 | 約530万円のプラス！ |
| 月6万円（私立・理系も見据えて） | 約1,296万円 | 約2,091万円 | 約795万円のプラス！ |
投資なら年5%で運用できれば、数百万円単位で子どもの教育資金に「ゆとり」が生まれる計算になります。この差額があれば、大学の入学金や一人暮らしの初期費用などを余裕を持って補うことができます。
【筆者の実例】我が家は楽天証券で「全世界株式（オルカン）」を月4万円運用中！
ここで、我が家（ワタナベ家）のリアルな教育費準備の実例を紹介します。2027年のこどもNISA開始までは、親名義の新NISAを使って準備を進めています。
ワタナベ家のリアルな投資内容
- 利用している証券口座：楽天証券（親名義の新NISA口座）
- 投資している商品：eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー） ※通称：オルカン
- 毎月の積立金額：合計4万円／月
なぜS&P500ではなく「オルカン」を選んだのか？
投資の定番といえば「S&P500（米国の大企業500社）」ですが、我が家が選んだのは「全世界株式（オルカン）」です。
その理由は、大切な娘たちの教育費だからこそ、極力リスクを減らして最大限の分散を効かせたかったからです。
S&P500はアメリカ1国に集中投資するためリターンが大きくなりやすい反面、もしアメリカ経済が低迷したときのダメージを直接受けてしまいます。一方でオルカンは、アメリカだけでなく日本やヨーロッパ、新興国など世界中の約3,000社にまるごと分散投資をしてくれます。数十年にわたる長期運用を考えたとき、「世界全体の成長に少しずつ乗っかる」ほうが、親としては夜も安心して眠れると判断しました。
「買わない選択」も大切：無理にネット証券を使わなくていい人
「SBIか楽天か」でおすすめしてきましたが、スマートフォンの操作が極端に苦手で、いざという時にメガバンクの窓口で直接相談できる安心感がどうしても欲しい方は、無理にネット証券を開設する必要はありません。投資効率（手数料）は下がってしまいますが、対面の銀行窓口を利用するほうが精神的に安定するなら、それも一つの正解です。
NISAで教育費を貯める場合の注意点・リスク対策
① 100%元本保証ではない（一時的な下落リスク）
投資である以上、世界的な経済危機が起きれば、一時的に資産が元本を割り込むことがあります。そのため、「3年〜5年以内に確実に使うお金」は絶対に投資に回してはいけません。小学校・中学校の入学金など、直近で必要な費用は必ず「銀行預金」で確保し、10年以上先の「大学の費用」をNISAで貯めるという“二刀流”のバランス感覚が大切です。
② 大学入学のタイミングで暴落したときの対策（出口戦略）
「子どもが18歳になって、さあ入学金を払おう！」というタイミングで株価が大暴落してしまうリスクがあります。これを防ぐために、子どもが15歳（高校生）くらいになったら、それまで運用してきた投資信託の一部を少しずつ現金化（利益確定）して、銀行預金に移していくという「出口戦略」をあらかじめ想定しておきましょう。
こどもNISAや教育費に関するよくある質問（Q&A）
Q1. 投資経験がない初心者パパでも、ネット証券で始められますか？
A. 全く問題ありません。初期の口座開設手続きさえ終わらせてしまえば、その後の積立設定は画面の指示に従うだけで5分ほどで完了します。一度設定すれば、毎月スマホを操作する必要すらありません。
Q2. 「こどもNISA」が始まる2027年まではどうやって準備すればいい？
A. まずは親の「新NISA（つみたて投資枠）」を使って積立をスタートするのがおすすめです。投資は1日でも早く始めて「複利」を効かせるのが有利だからです。2027年にこどもNISAが始まったら、子どもの名義で口座を開設し、以後の積立先をそちらに振り分けるのがスムーズです。
Q3. 児童手当だけで足りる？毎月いくらから積み立てるべきですか？
A. 毎月1,000円や5,000円といった少額からでも始められます。国から支給される児童手当をそのまま全額NISAに回すだけでも、18年後には非常に大きな金額になります。まずは無理のない金額からスタートしましょう。
まとめ：まずは一歩踏み出して、教育費のシミュレーションをしてみよう
最後に、本記事の大切なポイントを振り返ります。
- 子どもの教育費は公立でも約1,000万円、進路によっては2,000万円以上必要になる。
- 超低金利の銀行預金だけで準備するのは非効率。インフレリスクにも備える必要がある。
- 2027年からは新制度「こどもNISA」がスタート！今のうちは親の新NISAで始めておくのが最適解。
- 証券口座は、迷ったら「SBI証券」か「楽天証券」のどちらかを選べば間違いない。
- ワタナベ家では楽天証券でリスクを極力減らした「全世界株式（オルカン）」に月4万円を積立中。
「いつか始めよう」と思っている間にも、子どもはあっという間に大きくなっていきます。投資の世界では、「早く始めた人（運用期間が長い人）ほど有利になる」という絶対的なルールがあります。
気になった方は、ぜひご自身の家庭の生活圏（Vポイント派か、楽天派か）に合わせて「SBI証券」や「楽天証券」を検索して、公式サイトをチェックしてみてくださいね。子どもの未来への第一歩を踏み出してみましょう！
同じ空の下で育児に励むパパ、ママたちの参考になれば嬉しいです。一緒にがんばりましょう！
